【2017年5月10日】「旅行に行ったらご近所にお土産」「普段の日だけどプレゼント」。
そんな消費者同士のちょっとしたギフト消費の調査結果を大日本印刷(DNP)が発表した。
「日常生活とギフトに関する調査」では、新たな商品との出会いや、生活者同士の商品価値共有のきっかけとなる「ギフト消費」に注目。2013年から半年ごとに定点調査をしてきた。
今回の調査では2016年のCtoC(消費者同士の)ギフト市場規模を6兆280億円であると推計。
また、頻度の高い「旅行のお土産」や「日常的なプチギフト」の市場規模は2,000億円以上であることを明らかにした。
2016年、生活者同士で行われた日本のCtoCギフト市場規模は推計6兆280億円だった。
これは、日本の通販市場や広告市場と同じ規模、企業の売上で言えば東京電力や三菱などと同規模というからかなりの数字だ。ちなみにLGBT市場も同じくらい。
このうち、子供の成長やお祝い事などライフステージの変化のタイミングで贈られる「ライフイベントギフト」は50%以上を占め、3兆1,500億円だった。
ギフト機会別にみると「誕生日プレゼント」が1兆円と最も大きく、売り手側としては、バースデープレゼントというのは、ターゲットは絞りにくいが、年間まんべんなく売り上げをいただける重大イベントのようだ。
生活者同士のコミュニケーションツールとして位置付けられる 「旅行のお土産」は、1個あたりの平均単価が他のギフト機会と比較して低いにも関わらず、市場規模は3,030億円だった。
おなじように平均単価が最も低い「日常的なプチギフト」の市場規模は2,030億円と推定され、それぞれギフト市場規模上位10位以内にランクインしている。
また、これらは年間の平均実施回数が他のギフト機会と比較して多いことからランクインしている。
調査結果から「普段の生活の中で頻度高くやり取りされる『カジュアルギフト』は、スマートフォンやSNSの浸透により、日々の細やかな気持ちを表現することを重視するようになる風潮の中で、コミュニケーションツールとして位置付けられている」と分析。
なるほど、SNSでの発信により、個人の生活が丸見えになってしまっているので、余計にギフトが必要になってきているということも言えるようだ。
【日常生活とギフトの実施状況に関する調査の概要】
調査期間:2016年6月2日~6日、2017年2月3日~6日
調査手法:インターネット調査
調査対象者:全国の16~79歳の男女
有効回答数:2600名
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