機能性食品表示で売り上げ15%アップ!?　江崎グリコの取り組みに新事業の可能性あり

【2015年12月17日】今年4月に開始された「機能性食品制度」では、11月までに150以上の商品が申請を受理された。その中には。お茶やコーヒーなどの飲料やチョコなどのお菓子、ノンアルコールビールなどがさまざまな種類の商品が名前を連ねる。さらには温州みかんや大豆もやしなどの生鮮食品までが受理されており、異種格闘技戦のような様相をこの市場は呈してきた。

サラダコスモの「大豆イソフラボン子大豆もやし」

JAみっかびの「ミカちゃんマークの三ヶ日みかん」

なんと、この機能性食品に江崎グリコは「BifiXシリーズ」全品を申請していくという。同シリーズはおなかで増えることが特長のビフィズス菌BifiXを配合しており、腸内環境を改善するというヨーグルトやドリンク。

実は同シリーズの一部は9月から機能性食品となっており、なんと売り上げが以前に比べ約15%伸びているという。プリプロ的にはこの、機能性食品を表示することで、大幅な売り上げの伸びが見込めるということに注目したい。

この売り上げがなかなか伸びない現代で15％という数字は大きい。
むろん申請には費用がかかるが、トクホと違い社外の臨床試験など数百万円程度で済む。
プロモーションとうまく連動すれば、先に上げた「大豆もやし」や「温州みかん」のように大きな広告効果も見込める。

高齢化社会の進行により、40歳以上の人口が7000万人を超え、39歳以下の人口を上回っている現在、この中高年世代が健康に関心を持つようになっているのは間違いない。この中で機能性食品市場は、きわめて容易にプロモーションにつながる巨大市場として注目される。

もちろん、申請が増え続けることで、機能に対するしっかりとした確認や安全性などの課題が出てくるが、商品を送り出す側にとっては大きなチャンスだ。
メーカーが取り組むだけでなく、中小の事業所向けに表示申請までを他社がサポートする事業なども可能ではないだろうか。それをどこが取り組むか、まだまだ、参入の余地はありそうだ。
消費者庁「健康食品業界の歴史的考察」

消費者庁「機能性食品今昔物語」～キリンホールディングス㈱ 技術戦略部アドバイザー 太田明一氏