【2017年3月24日】日本プロモーショナル・マーケティング協会(JPM)は3月23日、東京都中央区新富の日本印刷会館で「平成28年度研究助成論文発表会/第8回日本プロモーショナル・マーケティング学会総会」を開催した。
「研究助成論文活動」は、JPM協賛企業からの賛助金で運営され、学術界・実業界のJPM学会員から公募するもので、毎年、この時期に研究成果の発表を行っている。
また、JPM学会は、産学共同でのプロモーション研究の進展を目標としており、学術研究のレベルアップや、協賛会社を始めとする協会会員会社に「実務に役立つ研究」成果を提供することなどを目指している。
冒頭、プロモーショナル・マーケティング学会の石川勉委員長が次のようにあいさつした。
「当学会は10周年を迎えたが、プロモーショナル・マーケティングの業界は10年で劇的に変化した。2007年にiPhoneが発売され、スマホが登場してから、バーチャルな世界での購買が進み、その全体像が見えづらくなっている。この学会は、その購買活動を、より理論的に、体系的に示してもらえることに価値がある」。
同じくあいさつで同学会の中村博副会長は「業界では『デジタル破壊』がテーマになっている。対応していくためには、さまざまなことを考えていかなければならない。学会はそれを考える非常にいい場所だ」と述べた。
今回は、学術研究論文8点、実務研究論文4点、大学生の研究レポート2点の合計14点の発表があった。
発表論文14点中8点がデジタル関連、特にネット動画やSNSをテーマにした発表が多く、マーケティングにおけるデジタルの影響の大きさが垣間見える発表会となった。一方、以前に比べ店頭マーケティングに関する論文は減っている。
また、日本プロモーショナル・マーケティング学会主催の「研究助成論文」において、今年度から優秀な研究論文に対して「学会賞」を創設。
第1回として平成27年度(2015年度)助成論文より菊盛真衣氏(写真右、執筆時:慶應義塾大学大学院 商学研究科)に贈られた。対象論文テーマは「クチコミ発信促進キャンペーンの効果測定 ―金銭的報酬 対 心理的報酬―」。
このほか、「第8回JPM学会総会」では、平成28年度事業報告・決算見込み、平成29年度事業計画・予算計画などが報告された。
日本プロモーショナル・マーケティング協会
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