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「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」　前年比104.4%の7兆1,021億円

【2023年3月15日】国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する5社（CCI/ D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングス）は、「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。

これは電通が2023年2月24日に発表した「2022年日本の広告費」の調査結果をもとに、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えたもの。
インターネット広告は、マス4媒体の広告を超えており、当サイトが扱うチラシやDM、屋外広告などにも大きな影響がある。

インターネット広告媒体費

2022年の日本の総広告費は通年で前年比104.4%の7兆1,021億円だった。
このうちインターネット広告費は、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めた。
また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告をはじめとする運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比115.0％の2兆4,801億円となった。

「詳細分析」のポイントとしては、「検索連動型広告」が9,766億円で、前年比122.2％と大きく成長している。
「運用型広」は、2兆1,189億円で、推定開始以降はじめて2兆円を突破した。
取引手法別で見ると、運用型広告は前年比115.3％の二桁成長となり、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4％となった。

「予約型広告」は前年比117.7％、成果報酬型広告は前年比102.7％といずれも成長した。
「ビデオ（動画）広告」は前年比115.4％の二桁成長となり、うちインストリーム広告は3,456億円で、全体の58.4%となった。
2023年は前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6,852億円まで増加すると予測している。
「インターネット広告媒体費」は2023年も堅調に推移し、全体で前年比112.5％の2兆7,908億円まで増加すると予測。