【2022年1月13日】LIVE BOARDはこのほど、2022年コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向と活用イメージのアンケート調査を実施した。
デジタルOOH(アウトオブホーム)とは、デジタル映像などを活用した屋外広告のことで、小型のモニターから、デジタルサイネージ、大型の屋外ディスプレイなどまでを指すもの。
アンケートは、全国の企業に勤務する20歳~69歳の男女に実施。デジタルOOHへの出稿経験者に絞り、コロナ禍・アフターコロナの使用イメージを聴取した。
コロナ禍におけるデジタルOOHの利用意向について、利用の移行を聞いたところ。
利用したい意向(とても利用したい/利用したい/やや利用したい)37.9%に対し、利用したくない意向(あまり利用したくない/利用したくない/まったく利用したくない)29.2%を上回った。
さらに、利用したいと回答した人には、アフターコロナにおいての継続的な利用意向を調査した結果、94.1%の割合で利用したい(とても利用したい/利用したい/やや利用したい)という結果となった。
コロナ禍での活用イメージTOP3は
「ネットワークでも、単面でも、エリア限定でも、希望の広告配信ができる(13.5%)」
「6秒、15秒、30秒、60秒など最大180秒までの素材を広告配信できる(12.7%)」
「位置情報データを用いて、デモグラフィックターゲティング配信ができる(12.5%)」
だった。
対して、アフターコロナでの活用イメージTOP3は
「位置情報データを用いて、趣味嗜好ターゲット配信ができる(14.0%)」
「位置情報を用いて、カスタムオーディエンス配信ができる(13.4%)」
「全国125面の屋外ビジョンで、広告配信ができる(12.9%)」
という結果となった。
これらのことから、コロナ禍の活用イメージ特長としては、「広告素材の差し替えが自由」「ネットワーク・エリアなど希望の配信が可能」「位置情報データを使った効果測定」など、人流が限定される中での効率的な配信への期待値が高く、アフターコロナの活用イメージ特長として、「全国125面での配信」といった屋外での人流復活ニーズや、「SNSでのつぶやき配信」「コンテンツ連動」の屋外での差別化広告配信ニーズが高まっていることが明らかになったという。
さらに、「最大180秒までの配信」「位置情報を使った効果測定」「位置情報を使ったカスタムオーディエンス」などにおいては、アフターコロナ・コロナ禍共に需要が高く、屋外での効率的な広告配信だけでなく、OOHならではの広告の“露出感”に対する期待値が高いことが分かった。
LIVE BOARDでは、ドコモのモバイル空間統計+その他位置情報データ等を活用することで、ターゲティング配信やユニークリーチの可視化など、今求められているDX化に対応。
「2022年は、DX化の恩恵をより分かりやすい形で広告主へ提供し、またデジタルOOHのさらなる価値向上のため、LIVE BOARDはサービスを拡充していきたい」としている。
LIVE BOARD:全国9都市 (東京、北海道、宮城、神奈川、千葉、埼玉、愛知、大阪、福岡) 77ヵ所のデジタルOOH
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