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大阪メトロサービス 広告媒体の指標となる「デジタルOOHにおけるオーディエンス推計」を整備 ネット媒体などと比較可能に


【2021年3月24日】Osaka Metro Groupの広告事業主体である大阪メトロサービスはこのほど、同社の広告媒体の指標となる「デジタルOOHにおけるオーディエンス推計」をまとめた。
この推計では、他メディアと比較可能な評価指標を目指しており、推計の基本的な考え方を整備している。

Osaka Metro Groupでは、地下鉄駅構内や電車内、地下街など、大阪市内でも特に交通量の多いエリアにおいて、視認性のよい目線の高さにデジタルOOH広告を設置している。
大阪市内を移動する多くの人にリーチ可能なメディアではある一方で、データに基づいた広告配信とその結果に関する説明ができておらず、他メディアとの横断的な比較が困難だった。

インターネット広告では、広告表示1回が1人のユーザーへの視認機会で、表示される広告の面積と表示時間から「ビューアブルインプレッション」が定義される。
一方、OOH広告は1回に多くの人が見る可能性があるため、1回を複数のインプレッションとしてカウントする必要があり、広告にどのくらいの人が広告を実際に見るかを把握する必要があった。

今回同社では、週次のトラフィックデータ(交通量)とアイトラッキング(視線追跡)調査結果を活用し、「視認範囲の有効なインプレッション」が推計可能な考え方を整備している。

推計方法は、デジタルサイネージコンソーシアムが策定した「オーディエンスメジャメントガイドライン第1版」や、海外のOOH広告会社や媒体社などの計算式に準拠している。

詳細は以下から
https://www.osakametro-service.jp/wp/wp-content/uploads/2021/03/2021_0323_news.pdf

 


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