インバウンド向けデジタルサイネージ参入続々！ 普及へ重要なコンテンツ5つの課題とは？

【2015年12月29日】インバウンド」なる新たな言葉が世の中に普及し始めた2015年。12月に入って、インバウンド市場向けの新たなサイネージやサービス参入が次々に発表されている。

日本マシンサービス　自動販売機上部をサイネージとして活用
日本マシンサービスは2016年1月から、自販機上部に大型モニターを搭載した「搭載型デジタルサイネージ自販機」の提供を開始する。

同サービスは、自販機上部にモニターを設置するという、ありそうでなかなかなかったサイネージ（広告看板）。このシステムでは動画コンテンツを放映できるのだが、機材費を14万6,000円という低コストに抑え、設置先は初期費用なしでデジタルサイネージシステムの導入が可能という。

自販機の上という、使いようのなかった部分を設置場所にするというアイデアはかなり面白い。動画などが放映されていれば、注目を集めることから自販機自体にもメリットがありそうだ。

技術的な部分では、情報配信がSDカードとネットワーク方式から選べる。ネットワーク方式の場合、離れた場所からコンテンツの配信をコントロールできる。モニターは画面分割が可能で、動画と静止画を同時に配信できる。もちろん音声も流すことができ、本格的なCM作品の放映にも対応する。モニターサイズは32インチ。

見たところ課題はコンテンツか。放映のシステムは可能でも、動画などの作成は時間も手間もお金もかかる。この辺りが気になるところ。

このシステム、日本マシンサービスのショールーム（東京都墨田区京島3-62-3）で、見ることができる。気になる方は訪ねてみてはどうだろうか。

問い合わせは同社（☎03-3610-6448）または（info@jms80.co.jp）

同社サイト
http://www.jms80.co.jp/

VAIRONと渋谷フェイス　チャットアプリ「微信（WeChat）」のQRを活用
もう一つ、2016年1月からサービス提供が始まるのは、中国のスマホ向けコミュニケーション・チャットアプリ「微信（WeChat）」を使ったサイネージ。運営するのはVAIRONと渋谷フェイス。

VAIRONが「微信」を運営する中国の騰訊（テンセント）のオリジナルCMSや技術、運用面のノウハウを提供する。
一方の渋谷フェイスは「世界トップシェアを誇る韓国HYUNDAI社製のデジタルサイネージ」で培った店舗誘導や販売促進に関して技術提供する。

中国では、生活者が駅構内や商業施設、店内POP、屋外ビジョンなどでポスターや看板、モニターに埋め込んである「WeChat」のQRコードを読み取って情報を入手し、企業もさまざまなマーケティングに活用をしているという。

今回の提携はこの中国のシステムを利用し、日本を訪れる中国人観光客に情報発信しようというものだ。
中国人観光客は自国と同じようにWeChat公式アカウントからクーポンや店舗情報を得られ、店舗側もインバウンド市場への積極的なPRができる。
もちろん、日本語の情報も表示できるので、日本人へのPRにも使える。

このほか、総合PR会社のベクトルも、マイクロアドデジタルサイネージと業務提携を発表。インバウンド市場を見据えたサイネージ事業に乗り出そうとしている。

サイネージで重要なコンテンツの課題
いずれにしても、サイネージで重要なのはコンテンツ。以下のことが解決できれば大きく伸びるだろう。
①サイネージは動画でもポスター的な役割が大きい。CMよりも短くインパクトを残すものが必要
②IoTを意識し、スマホなどとの連携を図れるもの
③スマホとの連携を簡単に促せるシステム（QRは面倒くさい）
④もしくは面倒くさくても連携したくなる特典
⑤これらを可能にする懐の深いクライアント。または多数のクライアント

課題はあるが、外国人観光客2000万人時代をいよいよ迎える日本。2020年の東京五輪開催までに、インバンド向けの屋外広告はデジタル、アナログともに盛り上がりを見せそうだ。