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大日本印刷 離れた場所でも色情報を共有できるサービスを開発 4月から提供開始

【2023年3月28日】大日本印刷(DNP)はこのほど、「DNPカラーコミュニケーションサービス」と「DNPカラー診断サービス」を開発。4月からサービスの提供を開始する。

「DNPカラーコミュニケーションサービス」は、対象物の色情報をデジタル化し、離れた場所でも同じ指標で色情報を共有できるもの。もう一方の「DNPカラー診断サービス」は、色をデジタル数値化して高精度の色判定を実現するもの。

これらのサービスは、DNPが培ったカラーマネジメント技術を活用し、印刷物のほか、スマートフォンやパソコンのモニターなど異なる機器でも同一の色を再現することで、遠隔地でも色情報の確認や判断を可能にする。

DNPは働き方改革などの広がりに合わせ、長年培った色設計や色再現技法等のカラーマネジメント技術を基に、これらのサービスを開発。顧客企業等の色調管理のワークフロー設計や環境構築を支援する。

「DNPカラーコミュニケーションサービス」は、専用カメラで撮影した対象物の色情報を照明環境等に依存することなくデジタル化。そのデータに基づいて、あらかじめ機器差がないように調整したモニター上に、正確な色調で対象物を表示する。
確認者の共通の指標として直感的に選べるカラーパレットを提示することで、遠隔でのスムーズなコミュニケーションを実現するという。
化学繊維・ヘルスケア・工業製品のメーカー等での商談や、工場への製造指示等に活用できる。

「DNPカラー診断サービス」は、同社のカラーチャートを利用して対象物の色を正確にデジタル化し、「対象物の色が合っている/合っていない」などの判断ができるサービス。
判定基準となる色を数値化し、データベース・判定ロジックを構築する。
環境光の影響を補正して撮影した対象物の色情報をデジタル化した数値と、目標とする色の数値を照合して確認することで、適正な色を判断する。

サンプル製品等の色調の優劣(対象物の色が合っているかどうか)について、即時の判断を可能にする。また、人の目や経験に依存していた色の判定をデジタル化することによって、品質の平準化が図れるという。

用途は農業分野での作物の収穫時期の判定、食品・飲料メーカーや工業製品のメーカーなどの製品の色の検査など。

今後、DNPは両サービスを含むカラーマネジメ ント技術を活かしたサービス提供で、さまざまな業界・業種の企業の新たな価値創出に貢献するとともに、各社の DX 推進を支援する。また、同サービスを組み合わせたクラウド型汎用サービスとして、通信機能やデータ連動ができる運用体制等を構築し、2025年にその提供を開始するとともに、2025年で30億円の売上を目指す。

 

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