矢野経済研究所「2017年版食品分析受託サービス・検査キットの市場実態と将来展望」を発刊

【2017年4月4日】矢野経済研究所はこのほど、「2017年版食品分析受託サービス・検査キットの市場実態と将来展望～『食品表示法』施行と法規制強化を背景に拡大する市場に注目～」を発刊した。

同調査レポートでは、複雑化、高度化する食品分析市場の主要プレーヤーおよびユーザー企業の動向を調査・分析することにより、市場の現状と課題を明らかにするとともに、今後の方向性を模索する。

2015年4月に施行された食品表示法では、「栄養成分表示の義務化」や「アレルギー表示のルール改善」などさまざまな改変があり、原料原産地表示についても、すべての加工食品が対象になる見通しとなった。

この流れを受けて、食品分析・検査市場では、従来の微生物検査や残留農薬に加えて、栄養・機能性成分分析の需要が増加傾向にある。また、ファストフードチェーンの異物混入事故を契機として、異物検査の需要も高止まりしている。

発刊日: 2017/3/24
体裁: A4 / 532頁
書籍 定価 432,000円 （本体 400,000円 消費税 32,000円）

資料のポイント
・食品分析受託サービス＆検査キット市場の動向を網羅
・食品分析受託サービス＆検査キットユーザー企業のニーズを分析
・参入企業（食品分析受託サービス事業者、検査キットメーカー・販社）の需要動向、技術情報、事業戦略を詳細掲載

詳細内容・申し込みは以下から
http://www.yano.co.jp/market_reports/C58122400
矢野経済研究所
http://www.yano.co.jp/