電通 「世界の広告費成長率予測（2018～2020）」を発表　2018年は前年比+4.1％　デジタルが初めてトップに

【2019年1月15日】電通はこのほど、「世界の広告費成長率予測（2018～2020）」を発表した。
これによると、2018年の世界の広告費成長率は4.1％と予測。これは中国、英国、ブラジルなどのけん引により、前回予測（2018年6月）の3.9％を、今回予測（2019年1月）は上方修正している。

さらに2019年の成長率は、主にアジア太平洋と北米地域がけん引し3.8％。2020年は世界的な経済成長を背景に5地域（北米、西ヨーロッパ、中央および東ヨーロッパ、アジア太平洋、中南米）のすべてで2019年の成長率を上回る4.3％と予測している。
2019年で10年連続の成長となり、総広告費は過去最高を更新し6,250億米ドルとなる。

媒体別

媒体別では、2018年にデジタルがテレビを初めて追い抜き、2019年にはシェア40％超となる。

世界のデジタル広告費の成長率は、2018年に13.8％（前回予測は12.6％）、2019年に12.0％（同11.3％）、2020年に10.8％と、二桁成長が続く見通し。
2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合は38.5％となり、初めてテレビ広告費の35.4％を上回る。
その割合は2019年には41.4％、2020年には43.8％とさらに伸長していくと予測している。

なお、予測対象の59カ国・地域のうち、2019年には世界最大の広告市場「米国」をはじめとする26カ国・地域で、デジタルが媒体別広告費の構成比でトップになるとしている。

このほか、紙媒体は新聞が成長率で△7.2％、雑誌が△7.0％と厳しい状況が続くものの、デジタル対応設備の普及が進む屋外／交通広告は4.0％、スマートスピーカーの普及効果が見られるラジオでも1.1％の成長が見込まれ、こうした傾向は2020年も続くと予測している。

日本市場の状況

日本の広告市場は2018年に続き、2019年も1％未満の低成長が続く。2018年は大型スポーツイベントによる広告市場へのプラス効果があったが、度重なる自然災害などで広告活動を控える動きが広がったことや、将来不安の高まりから消費活動が停滞した。

2019年は消費増税もあり、広告費予測のベースとなるマクロ経済指標にも減退の傾向が見られる。2020年には東京オリンピック・パラリンピックの開催もあり、広告市場の成長率は2.4％へと回復すると予測する。