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大日本印刷 グループの温室効果ガス排出量 2030年度までに40%削減 目標15ポイント引き上げ


【2021年5月14日】大日本印刷(DNP)は、DNPグループの温室効果ガス排出量について、2030年度までに2015年度比で40%削減とする新たな目標を設定した。
今回の決定は、DNPが2018年に設定していた2015年度比25%削減の目標を15ポイント引き上げたもの。

従来の25%削減の目標については、パリ協定の「2℃目標」を達成する上で科学的な根拠がある水準であると認められ、2018年7月に国際的な環境団体「Science Based Targets(SBT)イニシアチブ」の認定を取得していた。
また、2019年からは、SBTの認定基準がより厳しいものに見直され、新基準として2℃を十分に下回る水準に抑える「Well-below2℃目標」以下にすることが求められている。

今回DNPが新たに設定した40%削減目標は、この「Well-below2℃目標」であることが認められ、2021年4月にSBTイニシアチブより更新認定を取得している。

DNPはこれまで、工場の空調や動力の省エネ、製造ラインの運用改善、熱源機器の効率化などに取り組んでおり、その結果、2020年度のDNPグループのGHG排出量は、2015年度比約30%削減となる見込み。
2018年に掲げた2030年度25%削減の目標は、前倒しで達成する見通し。

DNPは今後も、「脱炭素社会」の実現に向けて、省エネ活動や再生可能エネルギーの導入等により、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量の実質ゼロを目指すとともに、製品やサービスを通じた環境負荷の低減を推進する、としている。

 


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