凸版印刷ら　難処理プラスチックのリサイクルに関する新技術を開発　物性を維持した状態で可能に　高度マテリアルリサイクル研究会を設立

【2022年10月17日】凸版印刷と全日本科学技術協会(JAREC)、放電精密加工研究所の3者はこのほど、難処理プラスチックで、物性を維持した状態でリサイクル可能な新技術を開発。社会実装することを目的とした高度マテリアルリサイクル研究会を発起人として設立した。

同研究会は、アルミ蒸着フィルムや複合素材を貼合したフィルムなど従来リサイクルすることが難しかった難処理プラスチックを、水の飽和水蒸気を利用し処理する。プラスチックを溶解させると同時に強制的に分散させる「MF式混合溶融技術」を活用することで、難処理プラスチックのリサイクルスキーム構築とリサイクル製品を拡充し、社会実装を目指す。
また、地方における資源循環の課題解決と地域活性化にも取り組む。

日本では現在、多くの廃プラスチックがサーマルリサイクルされ、その熱が活用されている。しかし、近年、地球温暖化対策や石油資源の有効活用の観点から、その廃プラスチックを焼却処理だけでなく原材料として再利用するためのリサイクルのスキームを構築することが喫緊の課題となっている。

日本で排出される廃プラスチックのうち、約50％は容器包装由来のもの。
中でもプラスチックフィルムを使用する軟包材においては、内容物の保存性の向上やレトルト調理への対応などのため、高いバリア性などの機能性が求められる。このことから、アルミ蒸着フィルムをはじめとするリサイクルが難しい複合プラスチック製品が多く使用されており、それらをリサイクルする技術やリサイクルスキームの構築が求められている。

同本研究会は、従来リサイクルが難しいとされた、アルミ蒸着フィルムを含む複合プラスチックを対象とし、そのリサイクル技術の確立と社会実装を目的に設立された。

リサイクル技術の開発だけではなく、分別回収から再製品化までの一連のフローを対象にし、プラスチック成型メーカーの協力により、新たな市場を開拓していく。あわせて、法規制や制度などに関して、リサイクルを推進するための提言をする。

大学や研究機関の協力により、マテリアルリサイクルされた再生材の物性を評価し、安定的なマテリアルリサイクルの社会実装に貢献する。

初期段階は、工場などから排出される廃プラスチックを対象とし、リサイクルにおける課題抽出を行い、技術開発と安定的な運用を目指す。