電通　新聞広告に因果モデル分析　新たな価値を解明　SNS拡散への寄与も確認

【2026年4月1日】電通は、「全国メディアプロフィールサーベイ2025」（MPS）とAI技術「CALC」を組み合わせた因果モデル分析を実施し、新聞・新聞広告が生活者の意識や行動に与える影響を構造的に可視化した。
従来のクロス集計や相関分析では捉えきれなかった因果関係を明らかにした。

分析で得られた主な知見は3点。まず、新聞は日常的に接触することで、深い理解や能動的な情報収集、自己成長につながる媒体であることが確認された。次に、企業広告への関心形成において、新聞広告が「社会課題解決に向けた取り組みの理解」を促す直接的な影響を持つことが判明した。さらに、新聞広告に接触した生活者が企業の取り組みへの理解を深めた上でSNSで発信する流れが因果推論モデルからも示され、新聞広告がSNSでの情報拡散にも寄与していることが明らかになった。

CALCはソニーコンピュータサイエンス研究所が開発したAI技術で、データから改善項目に直接影響を与える因子を因果モデルとして導き出すもの。電通総研、ソニーコンピュータサイエンス研究所、クウジットの3社が共同で提供している。

同社は今後も因果推論を活用した分析手法の高度化を進め、企業のコミュニケーション戦略立案に役立つ知見の提供を続けるとしている。