【2024年3月13日】電通グループでデジタル領域を担当するCCI、電通、電通デジタル、セプテーニの4社はこのほど、2月27日に電通が発表した「2023年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析。さらに2024年の予測を加えた「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
これによると、「2023年の日本の総広告費」は、通年で前年比103.0%の7兆3,167億円となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新した。
その中で「インターネット広告費」(1996年に推定開始)は、社会のデジタル化を背景に堅調に伸長し、前年より2,418億円増加して3兆3,330億円(前年比107.8%)と過去最高を更新。日本の総広告費全体の45.5%を占めた。
また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、ビデオ(動画)広告やデジタル販促の伸長により、前年比108.3%の2兆6,870億円となった。
「詳細分析」のポイントでは、検索連動型広告は1兆729億円と、推定開始以降はじめて1兆円を突破。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.9%となった。
運用型広告は2兆3,490億円で、前年比110.9%の2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4%となった。予約型広告は前年比100.0%(2022年:2,647億円、2023年:2,648億円)とほぼ横ばい、成果報酬型広告は前年比75.8%と減少した。
ビデオ(動画)広告は、前年比115.9%の6,860億円となり、広告種別の中で最も高い成長率となった。内訳は、インストリーム広告 3,837億円、アウトストリーム広告 3,022億円。2024年も二桁成長を維持し、前年比112.2%の7,697億円になると予測する。
2024年のインターネット広告媒体費は2兆9,124億円へ増加すると予測しており、前年比108.4%を見込む。
「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」詳細は以下から
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0312-010700.html
CARTA COMMUNICATIONS
https://www.cci.co.jp/
電通デジタル
https://www.dentsudigital.co.jp/
セプテーニ
https://www.septeni.co.jp/
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